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- 2024/11/24(日) 05:56:27|
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フランスのサッカー専門誌「フランス・フットボール」が選ぶ
2009年バロンドール（年間最優秀選手）の受賞者が1日発表され、
バルセロナ（スペイン）のリオネル・メッシ（22）が
初めて選ばれました。
昨シーズンのバルサは、スペイン勢では初となった
欧州チャンピオンズリーグと国内リーグ、カップ戦の3冠達成
するなどしており、その中心となっているメッシの
バロンドール受賞は順当な結果といえますが、
今回のバルンドール受賞には、嫌なジンクスが付きまとっています。
それは
”Ｗ杯前年のバロンドール受賞は、Ｗ杯で優勝できない”
というもの。
近年では、
1989年 マルコ・ファン・バステン
1993年 ロベルト・バッジョ
1997年 ロナウド
2001年 マイケル・オーウェン
2005年 ロナウジーニョ・ガウショ
などが、そうそうたるメンバーが翌年のＷ杯に出場していますが
誰１人としてそのジンクスを破ることができませんでした。
まあ、強豪クラブに所属している選手の代表チーム
必ずしも強いとはいえないわけですが、この中には
優勝候補といわれるブラジル代表の選手も含まれており
現時点で世界一の選手を擁していても、Ｗ杯で勝つことは
難しいということでしょう。
来年は、メッシがこのジンクスに挑むわけですが
現在のアルゼンチン代表は、南米予選をギリギリで
通過するなど決して調子がいいわけではありません。
予選と本番は違うものですが、現時点では
アルゼンチン代表は来年のＷ杯の優勝候補とは
言える状況ではないだけにメッシにとって
このジンクスが両肩に重くのしかかってくるのでは
ないでしょうか。
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読売新聞社が行なった全国世論調査によると、
社会保障制度を維持するため、消費税率引き上げはやむを得ないと
思う人は６１％で、「そうは思わない」３７％を大きく上回っということです。
消費税率引き上げを容認する人は、前回２００８年７月調査の４７％から
１４ポイント増え、増え続ける社会保障費の財源として、消費税率引き上げは
欠かせないという認識が国民の間に浸透してきているようです。
鳩山政権は、「今後４年間は消費税率を引き上げない」という立場ですが
国民は消費税率据え置きよりも社会保障の水準維持を望んでいる人が多く
少なくとも4年後の選挙の時に消費税率を引き上げるためにも
この国会では消費税の引き上げの議論を始めるべきではないでしょうか。
また、鳩山内閣の重要政策である 少子化対策・子育て支援では
子供手当てよりも保育所の増設や育児休業制度の拡充など
子育て環境を整備する事を重視すべきという人が６８％に上り、
後期高齢者医療制度に関しては、現行制度の根幹は維持すべ
と思う人が６３％となるなど、現在の鳩山内閣の方針は国民の希望と
ズレている所も見受けられますので、民主党はマ二フェストのこだわることなく
より柔軟な政策を実行していくことが求められているのではないでしょうか。
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行政刷新会議による事業仕分けの第１ラウンド終了し
約１兆円の予算の削減を提案しましたが、今回の事業仕分けで
予算の削減・計上見送りを決めた事業の中には、次世代スーパーコンピューターや
ロケット開発などの最先端科学技術を「無駄」と認定するケースが続いきました。
資源と国土が乏しい日本が、今後新たな経済成長戦略を描くとしたら
科学技術立国か観光立国しかありません。
ですが、事業仕分け作業は、ほぼ財政論に終始し、このような
最先端の研究を種をまき育てるという投資という観点から
議論に踏み込むことはほとんどありませんでした。
米国は不況下でもこのような最先端の科学技術事業には
開発予算を増額しており、中国も最高性能の国産スパコン開発を
国家戦略に位置付けているといいます。
鳩山由紀夫首相は１
「科学技術は将来にかかわる知的財産で、すぐに結果が出るものではない」
とコメントし、学会や研究者団体からも事業仕分けの方針見直しを求める声が
相次いでいるようですが、削るばかりが事業仕分けの本質ではないはず。
政治主導というのならば、財務省主導のこの事業作業を
将来の日本を見据えて政治判断で覆すくらいの気概を
民主党議員にはもって欲しかった気がします。
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